| 6-3 インターネット調査の信憑性は大丈夫なのか？ |
日本において、インターネット調査はまだまだ市民権を得ているとはいえません。徐々に普及はしてきていますが、リサーチの手法としては従来の手法に大きな遅れをとっているのが現実です。
なぜでしょう？
- 日本での普及率もまだせいぜい５０％前後、日本国民を完全に代表しきれていない（母集団の特定ができない）
- 目に見えない世界であるだけに、対象者の調査への参加に対する積極性をどうしても引き出したり、把握できない。
- よって誤差が大きい。
従来の調査と比べて、上述のような欠点があり、当然「３」に帰結し、どうしても信憑性がもてなくなってしまうわけです。ここまでインターネットが普及している中で、非常に手軽で、低コストで実施できるだけに残念な現状といえます。
しかし、日本においても、「１」や「２」をなんとか解決することによって、「３．誤差が大きい」というリサーチの根本的問題解決を図ろうとする動きは確かにあり、それは結実しつつあります。この詳細については、「ガイドライン」に詳しく書かれています。
そうした動きを見落として、いつまでも「インターネット調査は信頼できない」と考えていては時代遅れです。良くも悪くもインターネットは人々の生活にすでに浸透しています。こうした中でインターネット調査の可能性を一概には否定できなくなっています。
「インターネット調査でもやり方次第では間違いなく信頼性を向上させることができる」これからはこの観点なくしてのマーケティングリサーチは考えられません。
中国においては、上述の「１」の問題は、中国の特殊性によって、すでに解決されています。中国では、インターネットを利用できる人こそがマーケティングリサーチのターゲットなりえるのです。
また「２」の問題も、日本においても、やり方次第で改善できますので、それは中国においても同様です。そのため、中国でインターネット調査を行う場合、対象者の管理の仕方をどのように行っているのかが選択の見極めとなってきます。 |
| ■チェック！：利用しようとしている中国のインターネット調査は・・・ |
|
| 出典：サーチナ |
|
