日本、欧米、韓国、中国の代表的な企業20社のコーポレートブランド
自動車、デジカメ、化粧品など8種類製品群各々10－15のプロダクトブランド

反日デモ（2005年4月）が終焉した直後の2005年4月から6月まで、計9本のインターネット調査を実施。豊富な図表を掲載して、その傾向を解説。総じて、以下のような傾向が見られる。

残念ながら、多くの日本企業は、TV、雑誌、新聞等のメディアを活用した個々の製品サービスの広告宣伝については熱心ですが、いわゆるコーポレートブランドに関わる広報・PR活動については組織的、戦略的に行えていないように思えます。（中略）

本書は以上のようなコーポレートブランド構築のための広報戦略を検討する際に必要となる広範な基礎情報を提供しています。コーポレートブランドとプロダクトブランドという２つの切り口から分析を行い、前者については、企業への親近感（距離）、企業のイメージ、企業が行う社会貢献（CSR）というサブアイテムごとの評価を行っています。（中略）

本書を通じて、生活者に企業（ブランド）がどのように受け止められているかを理解し、読者の皆さんが、自社の理念、思想、方針、ビジョンを正しく伝えるための戦略が深く議論されることを願っております。

「ブランド」そもそもの語源は自分の家畜に区別をつけるために焼印をつけたこと（burn）に由来していますが、現在、企業や製品のブランドは単に「区別する」という意味を超え、それプラスアルファとしての、良好な「イメージや評価」を想起させる必要性が、ますます高まってきています。情報化社会では、マーケットにおいて、「消費」がメーンのテーマとなり、従来的な「生産」中心の考え方では、企業経営が成り立たなくなってきており、ブランドの構築、つまりブランディングは、今や企業戦略の根本的課題といえます。

企業や製品のブランドについては、例えば、企業のブランドであれば、業績、財務体質、株式市場におけるパフォーマンスや時価総額など、また、製品のブランドであれば、市場シェアや販売量、販売高など、定量的なデータで示されるデータがあります。その一方で、現在必要とされるブランドというものが、「区別する」ことのみではなく、「イメージ及び評価の想起」も求められる中で、イメージし、評価する主体としての、消費者の視点というものが欠かせなくなってきています。

中国が消費市場として注目されてきているのは、疑いようのない事実です。そうした中で、中国におけるブランドをどのように構築するのか、つまりブランディング戦略が、中国をマーケットとしてとらえて進出する際に、非常に重要な経営戦略になります。また、中国をマーケットとして捉えて進出するばかりでなく、生産拠点などとして考えた場合でも例外ではありません。その拠点で採用するのは現地スタッフが多数を占めているわけですが、現地スタッフの供給元あるいはそのものとしての中国の消費者が、ブランドというものに対して、どのように認知しているのかを知ることは、基礎的な知識となります。

つまり、まさしく、「中国の時代、ブランドの時代」、この時代に生き抜くための企業としての重要なミッションこそが、中国におけるブランディングであり、ブランドに対する中国消費者の意識やイメージ、評価であります。本書『中国消費者のブランド意識－サーチナ中国ブランド白書2005～2006－』は、計9本のインターネット調査によって、それを数値化、徹底検証を試みています。